中国農業大学
- 本部所在地
- 北京市海淀区清華東路17号
- メインキャンパスの所在地
- 中国、北京市海淀区清華東路17号
- 大学URL
- http://www.cau.edu.cn/
- 年度予算
- 263,001万元
- 在校生数
- 19,798人
- 学部生：12,944人
- 修士生：4,122人
- 博士生：2,643人
- 専任教師数
- 1,555人。そのうち教授：526人 副教授：755人 中国科学院院士5人、中国工程院院士7人、職員：2534人
- 学校が設置する院・学部、専攻
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・農学・生物科技学院
・動物科技学院
・動物医学院
・生物学院
・工学院
・食品科学・栄養エンジニアリング学院
・情報・電気エンジニアリング学院
・資源・環境科学院
・水利・土木エンジニアリング学院
・経済管理学院
・人文・発展学院
・理学院
・国際学院
専攻は農学、工学、理学、経済学、管理学、法学、文学、医学、哲学等9大学問分野にわたる
中国農業大学は国家の「211プロジェクト」 と「985プロジェクト」重点建設の教育部直属の大学である。同校の歴史は1905年に成立した京師大学堂農科大学に遡る。1995年、北京農業大学と北京農業工程大学が合併して中国農業大学となった。
同校には国家級重点実験室3カ所、国家研究中心6カ所がある。同校には64の学部専攻、171の修士学位学科、95の博士学位学科が設置されている。
同校は国際交流・協力の実施を主な任務・目標の一つに掲げている。これまでに同校は世界の39カ国の大学、研究機関、国際組織192カ所と友好協力関係を結び、協定を締結している。グローバル範囲での学術交流・協力の枠組みが形成されている。
中国農業大学は農学、生命科学、農業エンジニアリングを特色と優勢とする研究型大学で、特色が鮮明で優勢が相互に補完する農業・生命科学、資源・環境科学、情報・コンピューター科学、農業エンジニアリング・自動化科学、経済管理・社会科学等の学科群を形成している。同校には農業エンジニアリング、畜産業、作物学、植物保護、農業資源利用、獣医学といった国家重点一級学科6カ所があり、いずれもランキングが全国一である。ランキングが全国一の学科数は全国の大学のうち4位である。ESI学科評価指数の中で、同校の農業科学、植物学・動物学、生態・環境学、生物学・生物化学、化学の5学科は世界の上位1％に入っている。同校はESIの全ての学科領域の論文数でも世界の科学研究機関の上位1%に入っている。
中国農業大学は国際協力を重視し、日本の大学や研究センター17カ所と協力・パートナーシップを結び、相互の協力と交流の強化を通じて相互の信用関係を構築し、国際的な知名度を向上させている。
同校は筑波大学、千葉大学、神戸大学、宮崎大学、島根大学、日本農林水産省国際農林水産業研究センター、東京農工大学、佐賀大学、鳥取大学、東京大学、九州大学、弘前大学、山形大学、京都大学、新潟大学、東京農業大学、信州大学といった日本の大学と大学間協定を結んでいる。
担当部門：国際協力・交流処
同校は国民経済のメイン舞台において、科学技術の成果の転化・普及という新たなメカニズム、モデルの模索を一貫して堅持している。科学技術成果の転化の分野を開拓し、転化のルートを切り開くために、同校では地方政府や科学技術主管部門と積極的に広範な交流を進め、また一部地区と全面的な協力協定を結んでいる。これは同校の科学技術成果の転化の堅実な基盤を固めている。現在、同校は12の省・市・自治区と全面的な協力協定を結び、毎年100件以上の技術と成果を全国で転化、普及し、1000以上の県に波及している。同校はまたE.I.Du Pont Company，Monsanto Company，Syngenta InternationalAGなど多くの国内外の有名企業と協力関係にあり、同校の科学研究や教学業務に大きな役割を果たしている。
担当部門：科学技術発展研究院
中国農業大学は留学生の育成を同校発展の重要な任務の一つとしている。これまでに、同校は合計1883人の外国人留学生を受け入れており、そのうち日本人留学生は合計134人である。
また同校は日本の学校との協力・交流を非常に重視している。教師の交流のレベルでは、同校の教職員中63人が短期の学習や研究のために訪日した経験があり、計73人が日本に留学し、最高学位を獲得している（データは2011年12月31日時点）。在学生の交流のレベルでは、同校は日本の多くの学校と交換学生のプログラムを実施、そのうち東京農業大学とのプロジェクトが最も特色を備えている。1988年に両校が協力協定を結んで以来、同協定に基づき双方は毎年夏休みに大学学部生を双方に派遣して、短期の農事実習活動を行っている。同プロジェクトは同校で最も人気の対外交流協力プロジェクトの一つである。
担当部門：国際協力・交流処
